職能資格制度 職能資格制度とは、仕事の困難度や責任度などをベースとした職能資格区分を設け、各職能資格区分に該当する職務遂行能力の種類や程度に応じ、人事処遇を行う制度のことをいいます。区分によってランク付けされたものを職能等級または職能資格と呼び、各々のランクに1等級、2等級や主事、参事といった資格名称がつけられて管理されます。もう少し簡単に説明すると、社員をその職務遂行能力の発展段階でランク付けをして、そのランクに応じて処遇を決定するという能力主義に基づいた制度をいいます。 従業員の能力の程度に応じて役職とは異なる資格を付与するため、年功的な処遇として職位を与えるというような矛盾をなくせるなどのメリットがあります。 職能資格制度を導入している企業ではほとんどの場合、職能資格に基づいて処遇が決定されます。職能資格制度では職務や役職に関係なく、従業員が保有していると思われる能力の段階に応じて資格が付与できることから、年功序列やローテーションを基礎とする日本型人事制度に非常にマッチしていました。 一般に社員の能力は経験を積むとともに向上していくと考えられ、勤続年数が長くなれば、それだけ高い能力を持つ人が増えるという前提のもと、高度経済成長期には職能資格制度は非常にうまく機能しました。 しかし右肩上がりの経済成長が終焉を迎え、実際の能力以上に高い職能給をもらっている社員が増えた現在では、職務給や役割給へ移行する動きが加速しています。